日経リサーチは日本と米国、中国、タイのビジネスパーソンを対象に労働環境や仕事のやりがいなどに関する調査結果を公表し、その中で「働きがいを感じている」と答えた人は日本で4割にとどまり、7〜9割だった他国に比べ低い結果だったということです。
「働きがい感じる」日本は4割で米中より低く　日経リサーチ調べ

「仕事の意義・やりがい・働きがいを感じている」に肯定的回答は44.3%
「仕事の意義・やりがい・働きがいを感じている」に肯定的に回答したのは日本が44.3%だった一方、米国は78.3%、中国は68.4%、タイは87.2%との事です。

「自律的にキャリアを構築できている」への肯定的な回答は33.6%
日本では成長に関する実感も低く「自律的にキャリアを構築できている」への肯定的な回答は33.6%
「今の仕事を続ければ、どの会社に移っても通用するだけの能力やスキルが得られる」では31.1%で、いずれも他国に比べ30ポイント以上低いとの事。

企業主導のキャリア形成の転換期
今後（近い未来）企業と個人の関係は、雇用契約という形式的なものだけでなく、個人の成長と企業の成長が相互に作用し合う、よりパートナーシップに近い形へと進化していくと考えられます。企業は個人が自律的にキャリアを形成するための「場」と「機会」を提供し、個人はその機会を最大限に活用して企業に貢献するというwin-winの関係の構築が不可欠となります。

この転換期を乗り越え、持続的な成長を実現するためには、労働者、企業、そして社会全体が協力し、柔軟な発想で新たな働き方やキャリアのあり方を模索していくことが求められます。